普段ほとんど取り上げない話題で、またタイミング的にも「なぜ、いま？」なのだが、たまたま昨日目に止まっちゃったもので。
こうした現状を打破するために、子どもや若者の実生活や関心事と教育内容を密接に関連づけ、学習した内容が教育の外部社会で生きていくうえで有益・有効なものとなるように変革することが、政策の課題として求められる。たとえば、労働者としての権利などについての知識を、教育内容に盛り込むこともその一環となる。
（本田由紀、『軋む社会 教育・仕事・若者の現在』、双風舎、38-39頁）
そうなったら、「本学は労働者の権利など教えません、そんなものがあることすら教えません」なんてのをうたい文句にする学校が出てきて（小学校から大学までの一貫校ならなお効果的！）、「高い就職率」をウリにしたりして。
あと、労働者の権利についての知識の有無とは別に、そもそも「労働者の権利」という発想自体を憎むメンタリティーについては、そういう教育は有効なんだろうか。
